義理チョコ過去最低 トレンド激変
2月14日はバレンタインデー。全国の百貨店では1月中旬から特設会場を設置し、チョコレート商戦が本格化している。“バレンタイン＝愛の告白”という考えも、今は昔。「義理チョコ」を贈る人も年々減り、「自分用」など新たな楽しみ方が定着するほか、ジェンダー平等を意識したブランドを充実させる動きもある。百貨店各社のコンセプトから、最新のバレンタイン事情を探った。
「近年は女性個人のお客さまだけでなく、家族連れのお客さまが増えました」
こう話すのは、大丸松坂屋百貨店の広報担当者だ。
義理チョコを贈る人がコロナ禍で大きく減り、代わって伸長したのが「自分へのご褒美」や「本当に大切な人と楽しみを分かち合う」という価値観だ。
「テレワークが進み、職場でチョコを配ることがなくなったため、義理チョコは減少トレンドが加速しました。反対に、大切な人と『食べる楽しみ』を分かち合いたいという意識が広がっています」（担当者）
カヌレやチーズケーキが並ぶように、「バレンタイン＝チョコ」に限定しないのも、近年の特徴だという。
この特徴もやはり、義理チョコが減少し、自分で楽しむ、身近な人とともに楽しむという価値観の広がりが背景にあるようだ。
大丸松坂屋百貨店の担当者は「メインはもちろんチョコですが、近年のトレンドは『チョコ＋スイーツ』。自身や家族で楽しむ人が増えたため、チョコにこだわらず、スイーツ全般が受け入れられています。実際にスイーツがバレンタインの売上伸長に貢献しています」と話す。
三越伊勢丹ホールディングスが運営する日本橋三越本店では、2021年のバレンタインから、和菓子ブランドが集う「あんこ博覧会」を同時開催し、以来「日本最大級の和洋スイーツの祭典」として訴求する。
今年も2月1～14日の会期で「スイーツコレクション×あんこ博覧会」を開催。「バレンタインギフトとしてのスイーツだけではなく、和や洋の垣根を超えたスイーツを提案する」としている。
最終更新日：1/19(木)7:30 ITmedia ビジネスオンライン
