沈みゆく業界 快活CLUBの特異性
インターネットが身近になった結果、ピンチに陥っている業界がある。インターネットカフェ業界だ。
10年以上前は「通信料や家族の目を気にせず、自由にネットが使える」という環境が貴重だった。しかし、2012年にはスマートフォンの普及率が50％を上回った。このころからネットにアクセスできる環境が当たり前となり、ネットカフェの人気は低迷。さらにコロナ禍が追い打ちをかけ、約10年間で2000億円を超えていた市場規模が約1000億円に半減したという。帝国データバンクによると、20年度にはネットカフェ・マンガ喫茶などの「複合カフェ」を主力とした企業が10件倒産した。
そんな中で、“独り勝ち”しているのがAOKIホールディングス傘下の快活フロンティアが展開する「快活CLUB」だ。売上高、店舗数はいずれも19年度まで右肩上がり。20年度は新型コロナウイルスの影響でマイナス成長となったが、21年度で売上高は19年度（583億8800万円）の97％である569億3300万円まで復調している。
沈みゆく業界の中で、成長を続けられる秘訣はどこにあるのか。快活フロンティアの常務取締役、中川和幸さんに話を聞いた。
快活フロンティアを語る上で欠かせないのが、同社がAOKIホールディングス傘下の企業だということだ。スーツ販売の「AOKI」と「ORIHICA」、カラオケ店の「コート・ダジュール」、フィットネスの「FiT24」などのブランドが同グループにある。
中川さんは、グループでさまざまな店舗を運営しているため、物件の確保が有利になっていると説明する。
「新規出店にあたり、物件交渉は大きなポイントです。物件を探す部署は、快活フロンティアの社内ではなく、AOKIホールディングスに所属して（グループ内の物件交渉を）一括で担当しています。なので物件を探し、条件に合わせて『この物件は快活CLUBに』『この物件はAOKIに』『この物件はコート・ダジュールに』と振り分けをしています。選択肢が多いので、物件のオーナーさまの要望に合わせやすいという特徴があります」
また、需要や売り上げ状況に合わせてAOKI店舗を快活CLUB店舗にリニューアルする手段もある。さらに、広い面積が確保できる場合は、AOKIと快活CLUB、FiT24と快活CLUBなど複数店舗の抱き合わせで土地を活用している。
「直営でブランドも多くあるため、オーナーさまに『長く続けてもらえそうだ』と安心感を持っていただきやすいという点もあるかもしれません」（中川さん）
このような取り組みで、シェアを伸ばし業界の圧倒的1位を独走する快活CLUB。しかし、危機感も併せ持っている。中川さんは「ネットカフェは『することないから』など、余暇の需要で使われるものです。しかし、利用用途を広げて、これまでネットカフェを使ったことのない人も取り込んでいかないと市場は広がらないと思います」と話す。
ネットカフェを日常的に使う人は、中小企業基盤整備機構が実施した調査（17年）によると14％。快活フロンティアで実施した調査でも16％（21年）と、約15％程度であることが分かっている。つまり、残りの約85%の人は普段ネットカフェを活用していない。市場規模の減少に歯止めをかけるには、多くの人の選択肢に入り、活用の幅を広げることが重要だ。
こうしたさまざまな戦略で、快活フロンティアはシェアを伸ばし、勝ち上がってきた。
快活CLUBの複合カフェ業界内でのシェアは、店舗数で33.3％、売上高で39.6％（複合カフェ協会のデータから試算、2020年度）。以下に続く企業は店舗数・売上高ともに10％に満たず、一強他弱の状態だ。
さらに5月には、AOKIホールディングスが業界2位の店舗数を誇る「スペースクリエイト自遊空間」を運営するランシステムと資本提携を結び、子会社化。これにより、グループ全体で複合カフェ市場の店舗数の42.6％を占める形になった。
かつて多くの企業が参戦し、戦国時代状態だった複合カフェ業界を、AOKIグループが天下統一したと言って差し支えないだろう。
最終更新日：6/19(日)15:27 ITmedia ビジネスオンライン
