フィットネス コロナ禍で苦境
フィットネスクラブの苦戦が続いている。帝国データバンクの調査では、昨年度（2020年4月～21年3月）に発生したフィットネス（スポーツジム）事業者の倒産や廃業が累計26件に上った。19年度の23件を上回って過去10年で最多となり、過去20年間ではリーマン・ショック直後で需要が大きく後退した2008年度の29件に迫る。
フィットネスクラブ業界では、設備が充実した大型店舗の出店から、提供プログラムの特化などで省スペース・割安な小型店舗を駅前・駅ナカやロードサイドに出店するなどして店舗網を拡大。24時間営業化による利便性の向上、光や映像などを多用したエフェクトスタジオなどサービスの質的向上や差別化にも注力し、顧客層の開拓を進めていた。こうした各社の営業施策に加え、2019年のラグビーワールドカップ、2020年に開催予定だった東京オリ・パラなど大型スポーツイベントの開催効果もスポーツ機運の高まりを追い風に、従来のメイン利用者だったシニア層に加えて会社帰りのビジネスパーソンといった新規顧客層を獲得、各社の業容は総じて拡大傾向にあった。
フィットネスクラブの今後は、引き続き外出自粛などの動きから来店頻度の低下、店舗の集客力低迷が続くとみられ、当面の間は各社にとって厳しい経営環境が続くとみられる。ただ、国内のフィットネス会員総数は500万人前後と人口の5％にとどまり、全人口の約3割がフィットネスクラブ会員の米国といった海外市場に比べると、人口当たりの会員数はまだまだ少ない。
また、顧客満足度調査を手掛けるoricon ME社が昨年11月に約5200名を対象として実施した調査では、フィットネスクラブの利用について現利用者のほぼ全員が継続を考えているほか、コロナ禍で利用を中止した元会員でも7割以上が再度利用したいと回答。外出自粛が長期化するなか、改めて運動や健康への見直しも進んでおり、国内市場が持つ成長ポテンシャルはコロナ禍でも依然として高い点が指摘できる。そのため、各社とも客足が伸び悩む屋内店舗型サービスから、オンライン中心のサービスや、アウトドア型のフィットネスなど新たな需要を掘り起こすことで、利用者の早期回復や経営の立て直しを模索している。
パーソナルジム最大手のRIZAPは、オンラインを活用した在宅フィットネスのプログラムを拡充。店舗の統廃合を進める一方で、TikTokやYouTubeなど動画投稿サイトを活用し、非接触・非対面型のサービス拡充に取り組んでいる。ジェイエスエスは同業大手のティップネスと協業し、同社が有する施設やLIVEレッスンプログラムといったサービスを割引価格で利用できるようにすることで既存会員の満足度を高める。他方、ルネサンスは傘下の子会社を通じ、アウトドア型のフィットネス事業へ本格的に参入。アウトドアフィットネスは屋外施設や自然環境を利用する新形態のサービスで、屋内で「“密”を回避したい」と考える個人利用者の潜在ニーズ取り込みが期待できるため、今後の事業拡大が見込まれる分野だ。
利用者急減のなかでも沸々とニーズが高まるフィットネス。店舗型サービスがコロナ禍で転換を余儀なくされるなか、「脱店舗」に向けた各社の次の一手が巻き返しにつながるか注目される。
最終更新日：5/21(金)11:21 帝国データバンク
