私たちの生活に定着した「コンビニ」。
災害時に食料や飲み物を切らすことなく、店舗をどう開け続けるか。 非常時のインフラとしての取り組みを取材した。
列島に大きな爪痕を残した東日本大震災。 それはコンビニも例外ではなかった。
辺り一面がれきに覆われ、工場からの商品供給がストップし、品薄状態になった店舗。
被災した人たちが食料や電池などを買い求めて店を訪れたが、店内には商品がなかった。
ローソン 商品本部デイリー・厨房部 水島史喜部長:
当時やはり、あれだけ大きな震災が起こることも、もちろん想定していなかった
こうした中、岩手・宮古市など被災地のローソンでは、 数人のオーナーの機転により、店内にあったお米でおにぎりを作って販売。
店内に厨房のある店舗にはお米などのストックがあり、 工場から商品が届かなくてもおにぎりを作って提供することができたのだという。
ローソンでは震災をきっかけに、 災害時にも活用できる厨房付きの店舗を増やし、 今では10年前の160倍、全国で6400店舗になったという。
ローソン 商品本部デイリー・厨房部 水島史喜部長:
災害対応含めて、もっともっとお店、街に根ざして商品提供できる、その可能性を唯一秘めているのが、店内で作るという作業。 ここの価値は非常に大きい。
最終更新日:3/2(火)18:06 FNNプライムオンライン