パン屋の倒産急増 前年度の約2倍
「パン屋さん」の倒産が急増している。店舗や自社工場の焼き立てパンがブームを呼び、コロナ禍では中食需要を取り込んで根強い人気を誇っていた。だが、2023年度（4-3月）の「パン製造小売（パン屋さん）」の倒産は37件（前年度比85.0％増）で、前年度の約2倍に急増、年度では過去最多を記録した。
2023年度に倒産した「パン屋さん」のうち、コロナ関連倒産は17件（前年度13件）で半数近く（構成比45.9％）を占めた。パン屋さんはコロナ禍のテイクアウトブームに加え、飲食店と同様の支援を受けられたことから、コロナ関連倒産は2020年度1件、2021年度3件と低水準だった。しかし、各種支援の効果が薄れると、コロナ禍の影響が次第に顕在化してきた。
また、物価高もパン屋さんの経営に大きな打撃を与えている。2023年度の「物価高」倒産は10件（前年度5件）で、前年度から倍増した。円安や燃料高、ロシアのウクライナ侵攻による、パン原材料の小麦やバター、牛乳などの価格上昇の影響が深刻だった。賞味期限の短い焼き立てパンは、他の食材と比較しても廃棄率が高くなりがちなことも、パン屋さんの利益を圧迫している。
さらに、一大ブームを巻き起こした高級食パンブームにも陰りがみえる。新たな需要の創出やコスト管理、価格転嫁など、パン屋さんに課せられた経営課題は多い。
※本調査は、日本産業分類の「パン小売業（製造小売）」の2023年度（4-3月）に発生した倒産（負債1,000万円以上）を抽出し、集計・分析した。
最終更新日：4/5(金)15:38 東京商工リサーチ
